はじめに

転職する際、必要な手続きの1つに退職手続きがあります。
転職者や退職者が周りにいない場合、どのように退職手続きをしたらいいかわからない人も多いのではないでしょうか。
本記事では、退職手続きの流れとポイントを解説いたします。
退職手続きの流れとポイントを知り、円満退職できるように準備を整えておきましょう。

退職手続きの流れとポイント

内定後の退職手続きのおもな流れは、以下の通りです。
・内定通知
・退職の意思表示
・退職日の相談
・入社日の相談
・退職届の提出
・業務の引き継ぎ
・退職にかかる必要書類の提出
・雇用契約締結
それぞれポイントを解説いたします。

内定通知
最終選考を通過すると、企業から内定の連絡があります。
内定後は、企業から「内定通知書」や「労働条件通知書」などの名称で、入社条件が記入された書類をいただきます。
提示された条件が、求人情報と相違ないか、転職によって自分のキャリアは実現できそうか確認しましょう。
条件に問題がなければ、期日までに内定の承諾を行います。
また、この段階で条件に相違があれば、条件の交渉や内定の辞退といった選択も可能です。

退職の意思表示
入社の意思が固まったら、退職の意思表示を今の会社に対して行います。
まずは、直属の上司に伝えましょう。
人事や幹部経由で退職の意思が伝わってしまうと心証を損ねてしまいます。
退職の意思表示は、入社の意思が固まった早い段階で伝えましょう。

退職日の相談
退職の意思表示を行ったあとは、退職日を相談します。
引き止めにあう可能性もありますので、希望を伝えつつも、お互いが納得できる日を決めていきましょう。
引き継ぎや有給消化も踏まえ、ゆとりを持たせて退職日を設定するのがよいです。

入社日の相談
退職日の相談ができたら、転職先の企業と入社日の相談を行います。
面接時に入社時期の話をすることが多いため、退職の手続きがスムーズに進みそうであれば、予定通り入社日を決めていきます。
引き止めや引き継ぎの状況等により退職手続きが難航しそうであれば、転職先の企業に相談し、入社日の調整を行いましょう。

退職届の提出
退職届の提出は、1～2か月前が理想です。
企業によっては就業規則に退職の規定が載っている場合がありますので、その場合は規定に従い期日内に提出しましょう。
法律的には2週間前の提出でも問題ありませんが、円満に退職するのが難しくなってしまいます。
引き継ぎや退職手続きに要する期間も踏まえ、最低でも1か月前には提出しておきたいところです。

業務の引き継ぎ
退職に向けて業務の引き継ぎを行います。
有給を消化する場合は、退職日から有給消化期間を含めて逆算し、期間内に引き継ぎが終えられるようにスケジュールを設定します。
後任者への業務の引き継ぎのほか、取引先関係者への報告と挨拶もあわせて行いましょう。
退職にかかる必要書類の提出
退職届提出後は、人事より退職に必要な書類の記入や提出が求められますので、指示に従い準備を進めます。
会社から支給されているものはすべて返却します。
チェックリストを使うなどし、漏れのないように進めていきましょう。

雇用契約締結
雇用契約の締結は、入社前や入社後など企業によって異なりますので指示に従います。
入社時に必要な書類があれば、入社前までにしっかりと準備しましょう。
また、退職後に前の会社へ書類を請求するのは手間がかかりますので、前の会社に求める書類があれば退職前に請求を済ませておきましょう。

まとめ

本記事では、退職手続きの流れとポイントを解説いたしました。
今回紹介したように、退職には多くの手続きが発生します。
円満に退職し、気持ちよく次の職場に行けるように、スケジュールには余裕をもって退職手続きを進めていきましょう。